組織のパフォーマンス向上と意思決定の精度を高める
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エンゲージメント調査
組織の状態を可視化し、最適な改善策へ導く

エンゲージメント調査

エンゲージメント調査とは、従業員が仕事や会社に対してどのような思いを持ち、どの程度主体的に関わっているかを把握するための調査です。単なる満足・不満を測るのではなく、「やる気」「貢献意欲」「組織への共感」といった、企業活動の成果に直結する要素を可視化します。

あなたの会社では、こんな課題はありませんか?

  • 組織に活力が感じられない
  • 従業員に主体性が感じられない
  • 働きがいを感じている従業員が少ないと感じる
  • 経営理念をいくら周知しても従業員の足並みがそろわない
  • いくら従業員の不満を解消しても離職者が後を絶たない
ここがポイント
  • 従業員の意欲関与度を明らかにする。
  • 行動につながるインサイトを導き出す
  • 改善の方向性を示し、組織のパフォーマンス向上へ導く。

従業員のやる気や主体性、貢献意欲を引き出すためには、企業ごとに効果的なアプローチが異なります。
インターワイヤードでは、御社にぴったりの改善策を一緒に考えるために、エンゲージメント調査を通じてお手伝いいたします!

エンゲージメントとは

エンゲージメントは、従業員と仕事や会社との強い結びつきを示す指標です。
下記の2つの側面から捉えます。

ワークエンゲージメント

  • 仕事への活力
  • 熱意
  • 没頭度

組織エンゲージメント

  • 会社への貢献意欲
  • 方向性への共感
  • 自社ブランドへの意識

従業員満足度との違い

従業員満足度は会社の施策やマネジメントに対する従業員の評価指標ですが、高い満足度が必ずしもやる気やパフォーマンス向上に直結しないことがあります。一方、エンゲージメントは、やる気・主体性・貢献意欲といった従業員の姿勢にスポットをあて、組織全体のパフォーマンスへ深く関与する指標です。

エンゲージメント図

なぜ今、エンゲージメントが注目されているのか

近年、生産年齢人口の減少や人材の流動化、消費者ニーズの激変・多様化により、企業を取り巻く環境は厳しさを増しています。こうした状況で現有従業員のやる気や主体性を引き出すことは重要な経営課題です。
また、2022年に義務化された人的資本情報開示に伴い、経済産業省の「人的資本可視化指針」ではエンゲージメントが推奨開示項目となりました。今やエンゲージメントは、投資家などステークホルダーからの注目度が高い重要な指標となっています。単にエンゲージメントスコアを開示するだけでなく、高いエンゲージメントを将来にわたって維持するための具体的な施策や組織文化の醸成を、説得力を持って開示することが不可欠です。当社のエンゲージメント調査は、この情報開示のご支援をしっかりサポートいたします。

どうやって課題を見つけるのか

よくある施策として、経営理念の周知や目標共有、コミュニケーション強化などがあります。
しかし、組織風土やマネジメントスタイルは企業ごとに異なり、やる気や主体性を引き出す方法に万能な解決策はありません。
当社のエンゲージメント調査は、一般的な理論ではなく、御社の実際の調査結果の統計分析に基づき、御社にぴったりの改善策を明確にします!

課題抽出に用いる主な分析手法

重回帰分析

設問間の因果関係を明らかにし、調査結果をもとに会社の施策の優先順位を科学的に導出。御社に最適なエンゲージメント向上策をご提案します。

業界比較

不特定多数企業の勤務者を対象にインターネットモニター調査を実施し、客観的データに基づく適切な分析と課題抽出を行います。

属性分析

性別・年代・部署など属性別に傾向を分析し、組織の多様な背景や文化、風土の特徴を的確に把握します。

どんなアプローチが
自社従業員のエンゲージを高める?
その答えを
エンゲージメント調査で
掘り出そう!

成果物

グラフレポート

全設問をグラフ表示し、視覚的に結果を把握いただけます。

分析レポート

調査結果の評価・分析により、エンゲージメント向上のための課題を抽出します。

ヒートマップ

回答を得点化し、平均値を一覧表示。組織の傾向を俯瞰できます。

フィードバックシート(オプション)

各部門のスコアをグループ全体と比較して簡易レポートを作成。自部門の立ち位置を把握できます。

実際のレポート内容・構成は、調査目的やご要望に応じて個別に設計いたします。
成果物の具体的な内容やレポートサンプルの閲覧をご希望の方は、こちらのフォームよりご請求ください。

調査の流れ

調査開始からレポート納品までの目安:40〜50日

従業員のコンプライアンス意識を向上・定着させるには、eラーニングがお勧めです!

コンプライアンス推進の強力支援ツール

e-LEARNING
  • eラーニング

  • コンプライアンス推進の強力支援ツール

企業内サーベイで、コンプライアンス上の課題が明確になった後、必要となるのは、従業員の意識向上と知識の定着です。それらの実現に、eラーニングは効果的な手法です。コンテンツの最後に行われる理解度テストで、受講者の理解度が把握できます。

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